60歳以降の働き方_進路を決める前に、働く目的を確認しよう

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おはようございます。

そろそろ定年後のことを考えないといけないけれど、転職はリスクが高そうだし、再雇用するかなぁ・・などと悩む方もいるのではないでしょうか。

定年後に、再雇用の道を選ぶ人は多いですが、「想像以上に、給与が少ない」「新人のサポート業務で、モチベーションがさがる」など、戸惑っている声も聞かれます。

定年以降、働くのか、働かないのか。

働くとしたら、どんな働き方や仕事が、自分に合っているのか。

そういったことを考えるには、自分が「定年後の仕事に、何を求めるのか」を明確にする必要があります。

今回は、このポイントについて考えてみます。

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目次

「定年後も働きたい」その理由を考えよう

老後資金への不安から

定年を迎えても、働き続ける。その一番の理由は、老後資金への不安でしょう。

定年を迎えたが、老後資金が充分でない、あるいは、いつ何が起きるかわからないから、動けるうちは働きたい、など、老後の生活資金に不安を感じている人は少なくありません。

ただ、一言で「老後資金」といっても、実際に必要となる金額は、人それぞれ

退職金や年金などの収入、住宅ローンや日常生活費などの支出は、人により、また家族構成によっても異なります。

さらに言えば、生活を見直し、不要な支出を縮小できれば、支出を減らせるかもしれません。

「老後が不安」という方は、一度、必要な老後資金を算出してみるのも、よいでしょう。

世の中には、さまざまなサービスがありますが、金融庁のライフシミュレーションなら、お金もかからず、安心して利用できます。

ライフプランシミュレーション 
出典:金融庁HP

現役時代の税金・社会保険のため

会社員(サラリーマン)が給与を受け取る際は、多くの税金や社会保険がかかります。

額面収入と、実際の手取り額との差に、ため息をついている方も多いでしょう。

会社員の場合、税金や社会保険は会社が天引きして納付する、というルールになっているため、自分が毎月、いくら納付しているのか(天引きされているか)、把握されていない方も、みかけます。

でも、それはちょっと危険です。

なぜなら、退職すると、それらの金額を、自分で納めなくてはならないからです。

特に住民税は、前年の所得に対して税額が決まりますが、実際に納付するのは、半年後となっています。

そのため、退職した年は、その前年の給与にかかる住民税を納付することになります。

退職したら、毎月どのくらいの税金を納付しなければならないのか、まずは給与明細を見て、現在の納付額を確認しておきましょう。

また、退職すると、会社の健康保険からも外れます。

退職後2年間は同じ会社の保険に入ることもできますが(任意継続保険)、現役時代とは異なり、会社側の保険料負担はなく、全額、自己負担になるところが、ほとんどです。

任意継続保険ではなく、国民健康保険に加入することもできますが、どちらにしても健康保険料は自己負担と考えた方がよいでしょう。

これらの税金や健康保険料の納付だけでも、かなりの金額になるため、これらの費用をカバーするため、退職後もしばらくは働いておく、という方も、多く見られます。

社会とのつながり、生きがい

仕事が好き、働くことが楽しい、会社の人たちとつながっていたい、など、会社という環境にいることを目的に、再雇用を選ぶ方もいます。

現役時代、多くの労力や時間を仕事にかけてきた方にとって、会社は単にお金を稼ぐ場ではなく、生きがいや、やりがいを得られる場となっています。

定年をすぎれば、現役時代よりはプレッシャーも少なく、より仕事を楽しむこともできるでしょう。

会社の中に、多くの友人を作り、定年後は彼らとの交流を楽しみながら働く、というのも、いいかもしれません。

まとめ

ここまで、定年後に働くことを選ぶなら、その目的を明確にしよう、ということを、お伝えしてきました。

自分自身は、どうしたいでしょうか?

周りが働くから、他にやることがないから、といった消極的な理由ではなく、自分自身が「このために働きたい」という目的を見つけることで、より自分に合った働き方をみつけていくこともできるでしょう。

定年まで、まだ時間がある方こそ、今のうちから少しずつ、考えていくようにしましょう。

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